サステナビリティ

気候変動への取り組み
（TCFD提言に基づく情報開示）

地球温暖化が深刻化するなか、国際社会は気候変動への対応を最優先課題としています。2016年に発効したパリ協定では、世界の平均気温上昇を2℃未満に抑えて1.5℃を目指す長期目標が掲げられ、各国において脱炭素に向けた取り組みの加速が急務となっています。この目標達成に向け、EUや日本をはじめとする多くの国・地域が、2050年カーボンニュートラルの実現を国家戦略として掲げています。

積水化成品グループでは「気候変動対策」をマテリアリティ（経営重要課題）に特定し、SKG-5Rを推進することで、2030年度目標の達成および2050年度カーボンニュートラル実現を目指し、取り組みをさらに強化していきます。

カーボンニュートラルへのロードマップ

2050年のカーボンニュートラル実現に向けて、高い目標を設定し、バックキャスティングの手法でGHG（CO₂）排出量の削減に取り組むことが重要です。
SKG-5Rでは、私たちの事業活動におけるGHG（CO₂）排出量（Scope1＋2）について、SBT（Science Based Targets：科学的根拠に基づいた目標設定）イニシアチブの基準を参考に、2030年度までに 2018年度対比で27％削減する目標を設定し、この目標を2024年度に前倒しで達成しました。

2050年カーボンニュートラルの実現〔GHG（CO₂）実質排出量ゼロの達成〕に向け、より挑戦的な目標として、2025年4月に45％削減へと再設定しました。

※Scope1：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出
Scope2：他社から供給された電気・熱・蒸気の使用に伴う間接排出

GHG（CO₂）排出量削減ロードマップ

TCFD提言に基づく情報開示

積水化成品グループは、気候関連財務情報開示の重要性を認識し、2022年5月に「気候関連財務情報開示タスクフォース」（以下、TCFD）^※1の提言への賛同を表明しました。
以降、TCFDの提言に沿った気候変動対応に関する情報開示に取り組み、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、当社グループの持続的成長に向けた経営基盤強化を進めています。
気候変動対策が世界共通の目標として掲げられる中、気候変動の抑制と経済リスクの低減を目指し、気候変動イニシアティブ（Japan Climate Initiative：JCI）^※2に賛同しました。また、クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（CLOMA）^※3や日本プラスチック工業連盟のワーキングチームへの参画を通じて、産学連携による課題解決に貢献する活動を実施しています。さらに、情報開示と評価を目的とした国際的なイニシアティブであるCDPにも積極的に対応しています。

※1 TCFD：2015 年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）により設立された、気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
※2 JCI：気候変動イニシアティブ（Japan Climate Initiative）は、2018年7月に、日本の気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、NGOなどの情報発信や意見交換を強化するため、ゆるやかなネットワークとして設立
※3 CLOMA：クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（Japan Clean Ocean Material Alliance）は、海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、業種を超えた幅広い関係者の連携を強め、イノベーションを加速するためのプラットフォーム

TCFD提言に基づく情報開示については、こちらをご覧ください。