積水化成品グループは、気候関連財務情報開示の重要性を認識し、2022年5月に「気候関連財務情報開示タスクフォース」（以下、TCFD）^※1の提言への賛同を表明しました。
以降、TCFDの提言に沿った気候変動対応に関する情報開示に取り組み、事業活動を通じて持続可能な社会の実現に貢献するとともに、当社グループの持続的成長に向けた経営基盤強化を進めています。
気候変動対策が世界共通の目標として掲げられる中、気候変動の抑制と経済リスクの低減を目指し、気候変動イニシアティブ（Japan Climate Initiative：JCI）^※2に賛同しました。また、クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（CLOMA）^※3や日本プラスチック工業連盟のワーキングチームへの参画を通じて、産学連携による課題解決に貢献する活動を実施しています。さらに、情報開示と評価を目的とした国際的なイニシアティブであるCDPにも積極的に対応しています。

• ※1 TCFD：2015 年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）により設立された、気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
• ※2 JCI：気候変動イニシアティブ（Japan Climate Initiative）は、2018年7月に、日本の気候変動対策に積極的に取り組む企業や自治体、NGOなどの情報発信や意見交換を強化するため、ゆるやかなネットワークとして設立
• ※3 CLOMA：クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（Japan Clean Ocean Material Alliance）は、海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、業種を超えた幅広い関係者の連携を強め、イノベーションを加速するためのプラットフォーム

TCFD提言に基づく情報開示

TCFD提言に基づく情報開示については、こちらをご覧ください。

• 2025年10月1日 TCFD提言に基づく情報開示 [1.2MB]

バックナンバー

• 2024年12月20日 TCFD提言に基づく情報開示 [1.3MB]
• 2024年2月13日 TCFD提言に基づく情報開示 [1.5MB]
• 2023年4月27日 TCFD提言に基づく情報開示 [0.8MB]

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