積水化成品グループは、気候関連財務情報開示の重要性を認識し、2022年5月、「気候関連財務情報開示タスクフォース」（以下、TCFD）^※1の提言への賛同を表明しました。
以降、当社グループはTCFD 提言に沿った気候変動対応に関する情報開示に取り組み、事業活動を通じて持続可能社会の実現に貢献するとともに、当社グループの持続的成長に向けた経営基盤強化を進めていきます。
世界共通の目標として気候変動対策が掲げられる中、気候変動を抑制し経済リスクを低減するため、クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（CLOMA）^※2や日本プラスチック工業連盟のワーキングチームへの参画を通じて、産学連携・協働して課題解決に貢献するための活動を実施しています。また、情報開示・評価の国際的イニシアティブであるCDPにも積極的に回答を行っています。

• ※1 TCFD：2015 年に金融システムの安定化を図る国際的組織である金融安定理事会（FSB）により設立された、気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）
• ※2 CLOMA：クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス（Japan Clean Ocean Material Alliance）は、海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、業種を超えた幅広い関係者の連携を強め、イノベーションを加速するためのプラットフォーム

TCFD提言に基づく情報開示

TCFD提言に基づく情報開示については、こちらをご覧ください。

• TCFD提言に基づく情報開示 [1.6MB]

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